2016年に発生した熊本地震では，消防・警察・自衛隊・地域住民などを中心に倒壊家屋からの救助活動が多数行われた．このように，日本の地震災害では倒壊家屋からの救助活動が必要となる蓋然性が高い．倒壊家屋からの救助活動を安全かつ的確に実践するためには，構造物の危険度評価・応急補強に関する知識や，自己安全確保と閉所・暗所・騒音などの劣悪環境下で活動するための知識，要救助者の容態評価・安定化に関する知識などが必要となり，地震工学，建築工学，環境工学，災害医学などの学際的観点からのアプローチに基づく実践的な救助訓練プログラムの開発が求められる．特に一般の地域住民については，適切なプログラムが存在しないまま救助活動を行っている現状がある． 本委員会においては，消防・警察等の専門部隊向けの救助訓練プログラムに加え，地域住民向けの救助訓練プログラムについても検討，開発を行う．
2021年6月～2024年3月
●委員長
小山 真紀（岐阜大学）
●委員
井上 潤一（山梨県立中央病院）
加古 嘉信（上武大学）
片岡 克己（(株)3Mジャパンイノベーション）
阪本 太吾（日本医科大学付属病院）
佐藤 史明（千葉工業大学）
清水 秀丸（椙山女学園大学）
関 文夫（日本大学）
田所 諭（東北大学）
中島 康（都立広尾病院）
沼田 宗純（東京大学）
宮里 直也（日本大学）
吉村 晶子（名城大学）
四井 早紀（立命館大学）
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