目的

　地震による直接的な災害ばかりでなく、地震が引き金になって長期に地形変動が継続し復興に深刻な影響を与えることがあることが必ずしも十分にクローズアップされていない。長期的な災害の進展や復興に関して有用な情報を提供し、社会にメッセージを発信するためには，時間軸を考えたデータアーカイブス構築の戦略が求められ、このための研究委員会を設置する。

　3年間の活動期間で，大量のデータの集約がなされてきた事例（中越地震、カシミール地震、スマトラ地震など）に対象を絞って、データの集約（調査）やメッセージ発信のあり方などを検討し、国内外へ向けたアーカイブス構築の雛形を示す。

設置期間

　2008年6月1日〜2011年5月31日

委員

議事と資料

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